本サイトで公開されているコンテンツ(プログラム・ムービー・画像・テキスト等)は、個人的に楽しむ目的であれば自由に使用できます。
学校等の教育機関で、天文学の教育・普及活動を目的としてコンテンツを自由に使用することができます。使用時には クレジット※ を表示するようお願いします。
※「国立天文台4次元デジタル宇宙プロジェクト提供」等の文字列
コンテンツの第三者への再配布及び映像・音楽の改変は禁止いたします。
プラネタリウムや博物館での展示・上映や、映像番組・出版物などへの利用については、コンテンツ利用許可申請書をダウンロードしてご記入の上、国立天文台4次元デジタル宇宙プロジェクト室まで申請をお願いします。申請書の送付先については書面を参照ください(E-mailまたは郵送での受付となります)。
ご利用の可否につきましては、4D2Uプロジェクト内での検討後、折り返し担当の方にご連絡いたします。回答までに頂く期間は、通常7営業日程度*です(お盆の期間や年末年始はさらにお時間を頂く事があります)。急な申請には対応しかねる場合もございますので、あらかじめ時間的な余裕をもって、申請手続きされることをお勧めします。
*(2024.6.6追記)現在一時的に、回答までに通常よりもお時間を頂いております。営業日で10日〜2週間程度かかる場合がございます。ご不便をおかけいたしますが、ご理解とご協力のほどよろしくお願いいたします。
なお、申請書にご記入頂いた内容は、個人情報を特定できないようにした上で、プロジェクト側でコンテンツの利用状況を把握するために使用させて頂くことがあります。
当サイト利用者は、下記の利用条件に同意された場合のみ、当サイトからコンテンツをダウンロードすることが可能です。
当サイト利用者がダウンロードしたコンテンツを使用される場合は、下記の利用条件にご同意いただいたものといたします。
国立天文台 プログラム・ソフト利用条件
本ソフトウェア等の権利は大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台(以下、「権利者」といいます。)が所有しています。
本ソフトウェア並びにこれに使用するサンプルデータ、操作説明等のドキュメント(以下、「本ソフトウェア等」といいます。)のインストール、使用、複製、改変(以下、総称して「利用」といいます。)は、以下の条件に同意した個人又はグループ(以下、「利用者」といいます。)にのみ許諾されるものとします。
1. 利用者の本条件に基づく本ソフトウェア等の利用は非営利目的の利用に限られます。営利目的の利用の場合、利用者は権利者と別途契約する必要があります。
2. 権利者は、明示的であるか黙示的であるかにかかわらず、本ソフトウェア等のいかなる目的に対する適合性についても表明及び保証を行いません。また、本ソフトウェア等は現状のまま提供されるものとし、権利者は、本ソフトウェア等の品質、性能、欠陥の不存在、コンピュータウイルスの不存在、第三者の権利に対する侵害の不存在、サポートサービス提供、及び(もし、提供される場合には)その内容等一切について保証を行いません。
3. 権利者は、本ソフトウェア等の利用、利用不能、サポートサービスの提供、サポートサービスの不提供により利用者に生じる一切の損害(逸失利益、並びに、事業の中断、事業情報の喪失、人身障害、プライバシーの侵害による損害を含みますが、これらに限られません。)に関して一切の責任を負いません。たとえ、権利者がこのような損害発生の可能性について事前に知らされていた場合でも同様です。
4. 利用者が本ソフトウェア等の利用により、権利者に対し損害(逸失利益、事業の中断、事業情報の喪失、人身障害、プライバシーの侵害による損害を含みますが、これらに限られません。)を与えた場合にほ、利用者は一切の損害を権利者に対して賠償するものとします。
5. 利用者は、利用者自身の私的使用のために本ソフトウェア等の複製を作成することができます。利用者は本ソフトウェア等の複製物を第三者へ配布することはできません。
6. 利用者は、権利者に対し事前に書面により改変個所及び改変内容を申し出て、権利者の書面による許可を得た場合に限り、本ソフトウェア等を改変することができます。但し、改変したものを第三者に配布することはできないものとします。
7. 利用者は、本ソフトウェア等を利用して得られた副産物の公表又は公開に際し、権利者が所有者である本ソフトウェア等を利用して得られたものであることを明記しなければなりません。また、公表又は公開することを事前に権利者に対し、書面により通知しなければなりません。
8. 利用者は、以上の条件を遵守する限り、本ソフトウェア等を無償で利用することができます。但し、利用者はかかる利用権を第三者に対して譲渡又は再利用許諾することはできません。
9. 権利者は、利用者に不正又は不当な行為を認めた場合、利用者の本ソフトウェア等の利用を制限、又は拒絶することがあります。
10. 本利用許諾条件は日本法に準拠するものとします。
尚、本ソフトウェア等は科学技術振興機構「計算科学技術活用型特定研究開発推進事業(ACT-JST)」プロジェクトにより得られた成果物です。